経済産業省
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CO中毒事故防止対策

燃焼機器使用上のポイント
 給気・排気を十分行ってください。また、維持管理を適切に行い、不具合が生じた燃焼器具及び給排気設備については、修理、交換及び改善処置を消費者にお願いしてください。

給排気設備の設置工事ポイント
 燃焼器具にはそれぞれの方式別に給排気方法及び設置する室内の換気方法にポイントがあり、不備があると不完全燃焼を引き起こす原因にもなりかねません。基本的には排気筒は決められた材質(SUS304またはこれと同等以上のもの)で、閉そく、はずれ、腐食がなく、正しい位置に設置されていなければなりません。また、屋外の場合でも、消費者が風よけ等で燃焼器具を囲ってしまう場合があります。自然換気が十分に行なわれず、CO中毒事故につながるおそれがあるので、設置工事には十分な注意が必要です。※給排気の詳細については「給排気設備」をご参照ください。

開放式
開放式原理

燃焼用の空気を屋内から取り、燃焼排ガスをそのまま屋内に排出するもの。

開放式設置の主なポイント
開放式ガス湯沸器は、ガスこんろ、ガスレンジ等の直上等、燃焼排ガスの上昇する位置に設置しないこと。
換気口と給気口を設置すること。なお、換気扇などの機械式換気の方が望ましい。





半密閉式(CF式)
CF式原理

燃焼用の空気を屋内から取り、燃焼排ガスを排気筒にて、自然通気力によって屋外に排出するもの。

CF式設置の主なポイント
CF式湯沸器は理・美容院に設置しないこと。またCF式ふろがまは新規に浴室内等に設置しないこと。
排気筒の材料は、SUS304またはこれと同等以上のものであること。
排気筒の口径は、燃焼器具の接続口径より縮小しないこと。
排気筒の横引きは先上り勾配とし、排気筒トップは屋根上まで立ち上げること。
排気筒トップの位置は、風圧の影響を受けない位置とする。
排気筒の接続部は確実に接続し、容易に外れや抜けが起こらないよう排気筒専用のロック機構付きを用いるか、接続部に排気筒と同等以上の材料による抜け出し防止措置を講じることが望ましい。
給気口及び換気口の有効開口面積は、排気筒断面積以上であること。
給気口及び排気口の開口部は、外壁または外気に通ずる所に設けること。





半密閉式 (FE式)
FE式原理

燃焼用の空気を屋内から取り、燃焼排ガスを排気用送風機によって、強制的に屋外に排出するもの。

FE式設置の主なポイント
告示(*1)で定められた燃焼器であるかを確認すること。
ガスを燃焼した場合に、正常に燃焼器から排気が排出されること。
具体的な調査方法については*2を参照。
FE式湯沸器は理美容院、浴室内等に設置しないこと。
排気筒の材料は、SUS304またはこれと同等以上のものであること。
排気筒の口径は、排気用送風機の能力に見合った値以上とすること。
排気筒の長さ、曲数は排気用送風機の能力以内とすること。
排気筒の接続部は確実に接続し、容易に外れや抜けが起こらないよう排気筒専用のロック機構付きを用いる。また、差込式の場合は、ストッパーにあたるまで十分に差し込み、リベット等による抜け出し防止措置を行う。なお、切断して使用するときは耐熱性シール材の塗布を行うこと。
排気筒は先下がりこう配とし、ドレンがたまるようなたるみを設けないこと。
排気筒トップの構造は、風雨に対して有効であり、かつ、鳥の巣等により閉そくされない構造であること。
給気口の有効開口面積は、排気筒断面積以上とすること。
*1 液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律施行規則に基づき、強制排気式の燃焼器を定める告示
(平成19年3月13日経済産業省告示第65号)を参照のこと。
*2 「強制排気式の燃焼器に係る具体的な調査方法について」
(平成19.02.26原院第1号)を参照のこと。





密閉式(BF式)
BF−W式原理

給排気管を外気に接する壁を貫通して、自然通気力により給排気を行うもの。

BF−W式設置ポイント
給排気部部材は、当該燃焼器具用のものを使用すること。
給排気部貫通部は壁との間に燃焼排ガスが流れ込む隙間がないこと。
給排気部は、自重、風圧、振動等に十分耐えるよう堅固に、かつ、給排気が妨げられないよう取り付けること。
給排気トップの建物開口部には、燃焼排ガスが室内に流入する開口部がないこと。
給排気トップの取り付けは、形状、構造を変更しないこと。へこみ取り付けをしないこと。囲いまたは障害物を設置しないこと。





密閉式 (FF式)
FF式原理
給排気管を外気に接する壁を貫通して屋外に出し給排気用送風機により強制的に給排気を行うもの。

FF式設置ポイント

・給排気トップ周囲の条件に注意する。
・給排気筒の延長は工事説明書に記載されている範囲内とする。




不完全燃焼防止装置
 燃焼器具でLPガスを燃焼中、不完全燃焼が起こるとそれを検知し、自動的にガスを止め、CO中毒事故を未然に防止する装置が不完全燃焼防止装置です。

@ 小型湯沸器 逆バイアス熱電対式
 

 熱交換器のフィンが詰まると、燃焼排ガス漏れにより、逆バイアス熱電対が加熱され、メインバーナの燃焼確認を行っている熱電対の合成起電力を低下させることによる変化を電装ユニットで検知し、ガスを遮断します。また換気不良により室内の酸素濃度が低下してくると、メインバーナの炎がリフトし、熱電対の起電力を低下させることにより、その変化を電装ユニットで検知し、ガスを遮断します。


A 大型湯沸器 COセンサの構造
 

 COセンサはCOを直接検知するもので、屋内型に設置され、いかなる原因による不完全燃焼もキャッチできます。COセンサの検知方式は接触燃焼式で「比較用素子」と「ガス検知用素子」で構成されています。COが「ガス検知用素子」の表面に吸着すると、「ガス検知用素子」表面で酸素と燃焼反応を起こし、「比較用素子」との温度差により一定以上の抵抗が生じた場合、ガス弁を閉じ燃焼を停止させます。


CO警報器
@

不完全燃焼警報器の原理:
 不完全燃焼によって発生する排ガス中のCOを検知して警報を発するもので低濃度のCOを検知するため、半導体センサを使用しています。半導体センサはガス検知用素子の半導体の表面にCOが吸着すると電気抵抗が変化する性質を利用したものです。2段階の警報方式で、検知したCO濃度により警報音を変化させ、警報のレベルを告知します。


A

不完全燃焼警報器の種類:

■ 一体型  
 一体型はCOセンサと警報ブザーが同一のケース内に組み込まれているタイプ。 (COセンサと警報ブザーが別々のケースに組み込まれているタイプもあります。)

■複合型
 複合型の警報器はガス漏れ警報器と不完全燃焼警報器を組み合わせたものです。 火災警報器付き複合型警報器は、ガス漏れ警報器、不完全燃焼警報器、火災警報器の3機能を有しています。    

  LP ガスは空気より重いためセンサ部は床面近くに設置されますが、CO検知用センサは天井近くに 設置されるため、分離型となります。


B 設置方法:
 COの比重は空気より軽く、天井付近に上昇します。
 不完全燃焼警報器は燃焼器を設置してある室内と同一室内で、不完全燃焼を検知しようとする燃焼器の遠いバーナーの中心から水平距離で4m以内、天井面から30センチ以内の排ガスが滞留しやすい位置であって、警報器鳴動時の表示等が容易に確認できる位置に設置します。警報器が鳴った場合、ドアや窓を開けて警報音が止まるまで換気をしてください。
 また、点検が終わるまでガスを使わないでください。不完全燃焼警報器が鳴っている部屋に入ると、部屋のCO濃度が高い場合、CO中毒になる危険性があります。


一体型警報器の設置例


 COセンサと警報ブザーが同一のケースに組み込まれたもの。



複合型警報器の設置例

不完全燃焼警報器、ガス漏れ警報器、火災警報器の3つの機能を有するもの。




CO警報音

LPガス警報音

火災警報音



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