1:保安物件との距離
2:滞留防止措置
3:さく、へい等
警戒標
4:消火設備
屋根又は遮へい板
5:バルブ・集合装置・供給管・配管及びガス栓の欠陥
6:バルブ・集合装置・供給管及び配管の腐しょく防止措置
7:バルブ・集合装置・気化装置・供給管及び配管の漏えい試験
8:燃焼器の入口圧力
9:調整器の調整圧力及び閉そく圧力
10:危険標識
調整器の調整圧力及び閉そく圧力
貯蔵能力
法定項目
判定基準(根拠条文) 解説等
@ 調整器の調整圧力及び閉そく圧力を測定し、規定された圧力であること
  規則第18条第20号ハ
  規則第18条第20号ハ
  規則第53条第4号
  例示基準30

@圧力検知装置を用いない場合
  調整圧力、閉そく圧力を測定し、その測定結果がそれぞれ規定された
  圧力であること。

(1)容器の残液量が30%以下の場合
  @調整器とガス栓(調整器にもっとも近いもの)の間に専用継手により
   圧力測定器具を取付け、漏れのないことを確認すること。(下図)

 A残液量の少ない容器により最大消費量の燃焼器(ふろがま、湯沸器等)
  を含む1個以上の燃焼器に点火し、圧力測定器具により圧力を測定する
  こと。(調整圧力)
 B充てん容器を接続し、消費量の最小の燃焼器に点火し、圧力測定器具
  により圧力を測定すること。(調整圧力)
 C燃焼器を消火し、1分以上静置し、圧力を測定すること。(閉そく圧力)
 D前記A〜Cの測定結果が表「調整圧力、閉そく圧力」であることを確
  認すること。

【調整圧力、閉そく圧力】
対象設備 調整圧力 閉そく圧力
生活の用に供するもの 2.3kPa〜3.3kPa 3.5kPa以下
上記以外のもの 燃焼器に適応する圧力


(2)点検・調査時に設置されている容器で残液量が30%を超えているもの
  及び減圧弁を使用する場合
  @調整器とガス栓(調整器に最も近いもの)の間に専用継手により圧力
   測定器具を取付け、漏れのないことを確認する。(下図)

 A測定は、前項(1)2〜4に準じて行い、測定結果は前項(1)Dである
  ことを確認すること。

(3)調整器とガス栓(調整器に最も近いもの)の間に圧力測定器具の
  取付けが困難な場合(下図)

 @点検・調査時に設置されている容器を用いる。
 A燃焼器入口に近接した配管部に自記圧力計等を取付ける。
 B上記の燃焼器に点火し、圧力を測定し、2.3kPa以上あること。
  (燃焼器入口圧力・調整圧力)
 C燃焼器を消火し、1分以上静置し、圧力を測定する。(閉そく圧力)
 D前記B、Cの測定結果は「調整圧力、閉そく圧力」の基準内にあること
  を確認する。
 ※Dの基準に適合しない場合には、(1)又は(2)の方法で実施する。

 
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